|
|
|
|
● |
ネットワーク工程表 |
|
ネットワークには,作業を実線で表示するアロー形(Arrow Diagram)と 作業を丸印で表示するサークル形(Cirde Diagram)〔イベント形(Event Diagram)ともいう〕がある。アロー形が、もっとも多く出題される。 |
| ● |
ネットワーク工程表に使用される用語と解説 |
|
|
| ●基本ルール |
| 1 |
先行作業と後続作業 |
|
イベントに入ってくる矢線(先行作業)がすべて完了しないと,イベントから出る矢線(後続作業)は開始できない |
|
 |
 |
| A,Bが両方とも完了しないとCが開始できないことを示す |
CはAが完了すれば開始できるが,DはA,Bが両方とも完了しないと開始できないことを示している。 |
|
|
| 2 |
イベント間の矢線の制限 |
|
同一イベント間に2つ以上の矢線を引いてはならない。 |
|
 |
 |
| イベントAとBの間にBとCの2つの矢線を入れてしまうと,A→Bと書いてもBとCが判別できない |
そこでこのような場合はダミーを使って上図のように新たに別なイベントを設け,ダミーで結ぶ。 |
このようにすれば作業BはA→Cで,作業CはA→Bで表すことができる。 |
|
|
| 3 |
サイクル |
|
 |
左図ような作業がA,B,C,D,E,F,GのネットワークではC,D,Eはサイクルとなる。「CはDに先行し,EはCに先行,DはEに先行する」ことになり,作業は進行せず日程計算が不能になるが,このようなことはありえない。 |
|
|
| 4 |
日程調整 |
|
ネットワークを作成して手順の相互関係を検討し,各アクティビティに標準の作業日程(時間)を入れる段階をプランニングといい,計画全体を所定の目標に適合させる手続きをスケジューリングという。
標準状態での日程と考えられた工期が同じであれば調整を要しないが,超えている場合は,クリティカルパス上のアクティビティのいずれかを修正しなければならない。このような作業は実務的に重要なことであり,ネットワークは合理的に対策が立てられるところに特徴がある。 |
| 5 |
フォローアップ |
|
ネットワークの作成では,所定の期日に納まるように時間見積りをし,全体のスケジューリングを行う。しかし実際には設計変更,天候,その他計画する際に予測できない要因などで工事の進行,完成が遅れることが少なくない。工事の進行過程で計画と実績を比較し,工期を遅らせるような要因が現れたら,計画を修正し,その遅れに対し即応できる手続きをとらなければならない。このような操作をフォローアップという。 |
|
| ● |
フォローアップにおける留意事項 |
| 1 |
計画との調整 |
| 2 |
アクティビティ,ダミー,所要日数の変動,新アクティビティの発生,整理などによる現状を把握し,その対策を立てる。 |
| 3 |
クリティカルパス,フロートの変化による弾力的管理運営 |
| 4 |
工事進捗の把握 |
| 5 |
プロジェクト完成への影響を検討 |
| 6 |
打つべき手段の有妨既についての判断 |
| 7 |
スターティングプランの見積り値の修正 |
| 8 |
設計変更への対処 |
|
|
| 6 |
配員計画(マンパワースケジューリング) |
|
技術者,労務者を経済的,合理的に各作業の作業時刻,人数などを決めることを配員計画という。具体的には人員,資材,機材などを平均化すること |
|
| @ |
山積み,山崩し |
|
各作業に必要となる作業数(使用人員)を合計し,柱状に図示したものが山積み図で,この山積み図の凹凸をならし,毎日の作業を平均化することを山崩しという。 |
|
| a |
山積みの方法 |
|
・ |
日程計算を行い,何月何日の職種ごとの必要人員を示す。 |
|
・ |
日程計算の結果を最早開始または最遅完了に合わせて,タイムスケール(暦日目盛)で表示する。 |
|
・ |
各作業の開始,終了点に縦線を入れ,人員を集計する |
|
・ |
山積み図を描く |
| b |
山崩しの方法 |
|
・ |
労務者の制限数を超えるところで,余裕日数の範囲内で作業の開始を遅らせる。なお,余裕日数の少ない作業を優先させる。 |
|
・ |
工期全体について調整する。 |
| ※ |
資源についても同じような方法で処理する。 |
|
| A |
最小費用(エキストラコスト) |
|
|
・ |
時間を短縮すると費用は増加する。標準作業時間を限界まで短縮したときの作業時間を特急作業時間(クラッシュ・タイム)といい,1日当たりの短縮費用増は次式で示される。 |
|
|
| 1日短縮当たり費用増= |
特急費用 - 標準費用 |
|
| 標準作業時間 - 特急作業時間 |
|
|
・ |
工期を短縮するときは,各作業の1日短縮当たりの費用増から全体の工期を最小費用増で短縮することができる。 |
|
|
|
|
|
|
|