建築設備士受験対策 設備工事別施工
給排水衛生設備の施工
- 水道直結系統における水圧試験の試験圧力は、水道事業者に規定のある場合を除き、配管の最低部において、最小1.75MPaとする。
- 高置水槽以下の給水系統における水圧試験の試験圧力は、配管の最低部において、実際に受ける圧力の最小2倍(ただし、最小0.75MPa)とする。
- 排水ポンプの吐出し管における水圧試験の試験圧力は、配管の最低部において、設計図書に記載された排水ポンプの揚程の最小2倍(ただし、最小0.2MPa)とする。
- 排水管における満水試験の試験圧力の保持時間は、最小60分間とする。
- 給水管と排水管を並行して埋設するときの両配管の間隔は500mmとし、かつ給水管を排水管の上方に配置する。
- 吐水口空間を確保することができなかったので、配管接続型のバキュームブレーカーを、水受け容器のあふれ面の上端から150mm上方に取り付けた。
- 通気管の横管は、鳥居配管や逆鳥居配管とならないように配管し、通気立て管に向かって1/100程度の上り勾配を設けた。
- 通気管の末端を、その建築物及び隣接する建築物の出入口、窓、換気口等の開口部の上端から600mm以上立ち上げた。
- 排水槽内に設ける吸込みピットの寸法は、ポンプの吸込み部の周囲及び下部に、200mmの間隔を有する大きさとする。
- 管径65mmの排水横管の最小勾配を、1/50とする。
- 管径100mmの排水横管の掃除口取付け間隔を、15m以内とする。
- 排水槽の底部の勾配を、吸込みピットに向かって1/15以上1/10以下とする。
- 排水管の満水試験の試験圧力を、30kPaとする。
- 排水横管から通気管を取り出す角度を、排水横管の頂部から45度とする。
- 排水管の満水試験の試験圧力は30kPa以上で、保持時間30分である。
- 管径100mmの排水横管の掃除口取付け間隔を、15m以内とする。
- 管径125mmの排水横管の最小勾配を、1/150とする。
- 排水槽の底部の勾酉己を・吸込みピットに向かって1/12とする。
- 非水横管から通気管を取り出す角度を、排水横管の頂部から45度以内とする。
- 屋内排水管の満水試験における試験圧力の保持時問は、最小60分間とする。
- 配管の施工に際して立て管の下部に自重支持を設ける場合は、座屈を生じない範囲で振止め支持を施す。
- 配管の施工に際して変位吸収管継手には、配管の荷重が加わらないようにする。
- 配管の施工に際して防振支持の防振材にばねを使用する場合は、取付け寸法を調整できるターンバックル等を使用することが望ましい。
- 配管に複式伸縮管継手を設ける場合、その伸縮管継手自体については、伸縮管継手本体を固定する。
- 配管の施工に際して壁、床等の配管貫通部は、一般に、耐震支持部とみなすことができる。
- 給水管と排水管を平行して埋設する場合、原則として、これらの管の間隔は500mm以上とし、かつ、給水管を排水管の上方に配置する。
- 水道直結系統の水圧試験における試験圧力は、水道事業者に規定のある場合を除き、配管の最低部において、最小1.75MPaとする。
- 排水槽内に設ける吸込みピットは、ポンプの吸込み部の周囲及び下部に、200mm以上の間隔を有する大きさとする。
- 通気管の横管は、鳥居配管や逆鳥居配管とならないように配管し、通気立て管に向かって1/100程度の上り勾配を設ける。
- 水道直結系統ではない給水栓における飲料水の保持すべき遊離残留塩素の値は、竣工時においては、0.2mg/ﾘｯﾄﾙ以上である。
- 受水槽内に給水用水中モーターポンプを2台以上設置する場合、ポンプ相互の心々の間隔は、ポンプケーシング直径の3倍以上の距離とする。
- 給水管と排水管を平行して埋設する場合、原則として、これらの管の間隔は500mm以上とし、かつ、給水管を排水管の上方に配置する。
- 水道直結系統の水圧試験における試験圧力は、水道事業者の規定がある場合を除き、配管の最低部において、最小1.75MPaとする。
- 敷地排水管に雨水管を接続する場合には、雨水管にトラップを設ける。
空気調和設備の配管の施工
- 冷媒配管には、一般冷媒配管用銅管以外に、使用冷媒、圧力、温度等により、配管用炭素鋼管(黒管)も使用される。
- 冷媒として新冷媒(HFC)を用いる場合は、一般冷媒配管用銅管の ろう付け接合時に、窒素置換による管内部の酸化防止対策を講じること。
- 空冷式パッケージエアコンの冷却能力の減少を抑制するためには、冷媒配管長をできる限り短くするとともに、曲がり箇所等の抵抗となる部分を最小限とする。
- 冷媒配管に伝わる振動対策には、一般に、変位吸収管継手が使用される。
- 冷媒配管の一般冷媒配管用銅管は、一般に、ポリエチレンフォーム保温筒を被覆したものが使用される。
- 蒸気配管は、原則として、先下がり勾配となるように施工する。
- 複式伸縮管継手を取り付けた配管は、その伸縮管継手を固定支持する。
- 建築物のエキスパンションジョイント部前後の配管は、変位吸収管継手の近傍で耐震支持する。
- 冷温水配管には、配管系の最上部に適切な空気溜りを設けて、自動空気抜き弁を取り付けるのが望ましい。
- 業務用厨房に設けるステンレス鋼板製の排気フ−ドは、長辺が1,300mmであれば、0.8mm以上必要である。
- ダクトの断面を拡大・縮小させる傾斜角度は、拡大部を15度以下、縮小部を30度以下とする。
- 一般換気系のダクトにおいて、防火区画を貫通する部分には、温度ヒューズの溶解温度が72℃の防火ダンパーを設置する。
- 長方形ダクトの曲がりの内R(内舳半径)は、ダクト幅の1/2以上とする。
- 一般空調の給気ダクト内の静圧が+400Paであったので、グラスウールダクトを使用する。
電気設備工事の施工
- 電気用品安全法の適用を受ける二重絶縁の構造機械器具(定格電圧200V)を屋外に施設する場合、当該機械器具に電気を供給する電路には漏電遮断器を設けなかった。配線室にCVケーブル(600V)を造営材の側面に沿って垂直に布設する場合、当該ケーブルの支持点間の距離は6m以下とする。
- 高圧屋内配線は、ケーブル工事により施設する。
- 建築物の屋上に施設した鋼製電線管内の電線における電流減少係数は、夏期の鋼製電線管内の温度上昇を考慮して、建築物の屋内に施設した鋼製電線管内の電線における電流減少係数に比べて、小さな値とする。
- 自家用電気工作物の非常用予備発電装置工事に係る主たる電気工事に、特殊電気工事資格者認定証の交付を受けている者に従事させる。
- A種、C種又はD種接地工事の接地線を、所要の厚さの合成樹脂管(CD管を除く。)に収めて保護する。
- 屋側の雨線外に、使用電圧300V以下の金属管配線を施設する。
- 受変電室等で電気取扱者以外の者が立入らない場所に三相3線式200Vの機械器具を施設する場合、その電源回路には漏電遮断器を施設しなかった。
- あと施工金属拡張アンカーボルトの許容引抜荷重は、「めねじ形のもの」より「おねじ形のもの」のほうが大きい。
- A種接地工事の接地抵抗値は、10Ω以下とする。
- 電気用品安全法の適用を受ける二重絶縁の構造の機械器具を施設する場合は、その鉄台の接地工事を省略する。
- 非常用エレベーターの三相400Vの電源回路には、地絡遮断装置ではなく、電路に地絡を生じたときにこれを技術員駐在所に警報する装置を施設する。
- 屋内にある高圧受電室の出入口扉については、取扱者以外の者が立ち入らないように、立ち入りを禁止する旨を表示するとともに、施錠装置を施設する。
- 自家用電気工作物の受変電設備の完成時に行う絶縁耐力試験では、電力機器等の絶縁について、規定された電圧と時間に十分に耐えるかどうかを確認する。
- 自家用電気工作物の非常用予備発電装置工事に係る主たる電気工事に、特殊電気工事資格者を従事させた。
- 鋼製電線管を用いたケーブル配線の防火区画貫通部においては、コンクリート壁の片側に電線管を1m突き出し、その反対側の壁面に金属製のプルボックスを取り付ける工法を採用する。
- 使用電圧が交流対地電圧100Vの機械器具を、乾燥した場所に施設するに当たり、その鉄台の接地工事を省略する。
- 電気工作物の絶縁性の判定は、絶縁抵抗試験によって行う。
- 排煙設備に予備電源を供給する制御盤は、屋上の延焼のおそれのない場所に設置するので、二種耐熱形のものとする。
- 建築工事の現場において、対地電圧が200Vの移動式の電動機械器具を使用するに当たり、その電動機械器具が接続される電路への感電防止用漏電遮断器の設置をする。
- 交流電圧6,600Vの屋内配線の絶縁耐力試験においては、最大使用電圧の1.5倍の交流電圧を当該屋内配線と大地との聞に連続して10分間加えて、これに耐えるものとする。
- 屋内にある高圧受電室の出入口扉には、取扱者以外の者が立ち入らないように、立ち入りを禁止する旨を表示するとともに、施錠装置を施設する。
- 受変電室等で取扱者以外の者が立ち入らない場所に、三相200Vの機械器具を施設するに当たり、その電源回路への地絡遮断装置の施設を省略する。
- 鉄骨等を接地極や接地線に利用しない建築物において、電灯電力用、小勢力回路用及び出退表示灯回路用の接地極並びに接地線は、避雷針用の接地極及び接地線から2m以上離して施設する。
- 使用電圧が300Vを超える低圧の電路の電線相互間及び電路と大地との問の絶縁抵抗を、0.4MΩ以上となるようにする。
- 電気シャフト(EPS)内に600V架橋ポリエチレン絶縁ビニルシースケーブルを造営材の側面に沿って垂直に布設するに当たって、当該ケーブルの支持点間の距離は6m以下とする。
- 変圧器の高圧巻線と低圧巻線との間に設ける混触防止板に、B種接地工事を施する。
- 自家用電気工作物のうち、電圧600V以下の低圧側配線工事に、認定電気工事従事者を従事させた。
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