建築設備士受験対策 通信設備・テレビ受信設備
テレビ共同受信設備
- テレビ共同受信設備の増幅器は、伝送路、分配器等の信号レベルの損失を補償するものである。
- テレビ共同受信設備の分岐器は、幹線から、必要な量の信号を取り出すものである。
- テレビ受像機の画質の評価基準における評点4は、「妨害があるが気にならない」に該当する。
- テレビ共同受信設備のBSアンテナで受信した12GHz帯の電波は、当該アンテナに付属しているコンバータ部で1GHz帯に変換してから同軸ケーブルで伝送する。
- テレビ共同受信設備の建築物等によって反射したVHF帯の電波は、本来の電波より到着時間が遅れることにより、テレビ受像機の画像が二重(ゴースト)となる。
- テレビ共同受信設備のBS-IF帯の信号とUHF帯・VHF帯の信号とを混合するために、BS・UV混合器を設ける。
- テレビ共同受信設備の110度CSディジタル放送においては、円偏波(右旋偏波)を使用しているので、受信アンテナのコンバータの偏波角を調整する必要がない。
- テレビ共同受信設備の既設の集合付宅に110度CSディジタル放送(右旋円偏波)を導入する場合、伝送帯域は2、150MHzまで伝送が可能な機器や機材に取り替える必要がある。
- テレビ共同受信設備の「110度CS-IF帯」と「124度CS-IF帯及び128度CS-IF帯」とは、衛星の位置が異なっているので、受信アンテナを共用はできない。
- テレビ共同受信設備の受信電波による混合方式の混合器及び分波器は、原則として、電流通過形とする。
- テレビ共同受信設備の地上デジタルテレビ放送で使用されるUHF帯の周波数は、470～770MHzである。
- テレビ共同受信設備のHDTVは、画面上に表示する情報量をSDTV方式よりも多くすることによって、高解像度を実現したビデオ映像である。
- テレビ受信画質の主観的評価は、ブロックノイズや画面フリーズの程度により行う。
- テレビ共同受信設備のCATVの伝送方式には、周波数分割多重方式が用いられ、双方向サービスの場合は、上り回線と下り回線に異なる周波数を利用して、同軸ケーブルに両方向の伝送を行っている。
- テレビ共同受信設備のアンテナの利得は、素子数が多いほど大きくなり、素子数が同じ場合には、受信帯域が狭くなるほど大きくなる。
- テレビ共同受信設備の構成機器である分波器は、混合された異なる周波数帯域の信号を選別して取り出すための機器である。
- テレビ共同受信設備のVHF帯の受信アンテナは、素子数が同一の場合、受信帯域が広くなるほど利得が小さくなる。
- テレビ共同受信設備の混合器は、VHF帯、UHF帯等の電波を別々の受信アンテナで受信した場合、これらの電波を干渉なく1本の伝送線にまとめる機器である。
通信設備
- 通信設備のモデムは、アナログ回線によりデータ通信を行う際に、ディジタル信号をアナログ信号に変換したり、そのアナログ信号を受けてディジタル信号に復調する装置である。
- 通信設備のモデムは、ディジタル信号を扱うコンピューターが、電話の公衆網等のアナログ回線を使用して通信を行えるようにするための装置である。
- 通信設備のIPネットワークのルーティングプロトコルであるRIPは、大規模なネットワークには不向きである。
- 通信設備の通信ネットワークプロトコルであるTCP/IPは、インターネットで使用されるプロトコルである。
- 通信設備のIPネットワークのルーティングプロトコルであるRIPは、大規模ネットワークに利用されることは少ない。
- 通信設備のADSLサービスは、一般の電話回線を利用したものであり、データの伝送速度は上りより、下りのほうが速い。
- 通信設備のADSLの通信サービスは、一般の電話回線を利用したものであり、データの伝送速度は上り、下りで異なる。
- 電気通信事業者がサービスを行っている主なネットワークには、アナログ電話網以外に専用線、高速ディジタル伝送サービス等がある。
- 通信プロトコルは、コンピューターとコンピューターが通信回線を使用して通信するうえで、お互いが間違いなく通信できるように定めた規約のことである。
- 通信設備のOSI(開放型システム間相互接続)参照モデルの最下層である第1層は、物理層であり、データリンク層は第2層である。
- 通信設備の通信ネットワークプロトコルであるTCP/IPは、インターネットで使用されるプロトコルである。
- 通信設備のインターホン設備は、通話網方式の違いによって、親子式、相互式、複合式等に分類される。
- 通信設備のネットワークカメラシステムは、インタ－ネットやLAN環境における利用を前提とするもので、双方向の通信や制御が可能である。
- 通信設備のクライアント/サーバシステムは、データベースやファイル等の共有が可能であり、1台のコンピューターがダウンしても、システムへの影響が少ない。
- 駐車場管制設備の車両検出方式をループコイル式とする場合、ループコイルは、鉄筋等の鉄構造物からできるだけ離隔して施設する。
- 会議室の放送設備のマイクロホンは、外部誘導による誘導雑音を受けにくいローインピーダンスの不平衡型のものとした。
- 会議室の放送設備のスピーカーの配置は、均一な音圧レベルが得られる分散方式とした。
LAN設備
- 通信設備の事務所ビルで用いられるLANは、100BASE-Tの形態が主流であり、伝送媒体には伝送速度100Mbpsのツイストペアケーブルが用いられる。
- 通信設備のLANの導入に当たり、OAフロアを採用した場合には、「ケーブルの敷説ルート」及び「ハブ等の設置位置」の選定が重要である。
- 通信設備の無線LANには、2.4GHz帯の準マイクロ波等を利用するものや赤外線を利用するものがある。
- 通信設備の統合情報配線システムは、LAN用の10～100Mbpsの回線に対応が可能であり、電話回線とデータ回線を同一のケーブルで配線することができる。
- 通信設備のLANにおいては、ディジタル信号を伝送する媒体(ケーブル)として、一般に、UTPケーブル(非シールド型より対線)が使用される。
- 通信設備の事務所ビルで採用されるLANの情報伝送媒体には、伝送速度100Mbpsのツイストペアケーブル等が用いられる。
- 通信設備のLANは、接続形態によって、スター型、バス型、リング型等に分類される。
- 通信設備のLANは、網トポロジーにより分類すると、スター型、リング型及びバス型の三つに大別される。
- 通信設備の光ファイバーは、複数の伝送モードが存在する「マルチモードファイバー」と一つの伝送モードしか存在しない「シングルモードファイバー」との2種類に分類される。
- 通信設備の光ファイバーを建築物に布設する場合、エレベーターシャフトを利用可能である。
電話設備
- 通信設備のIP電話システムは、電話をLAN上やインターネット上で利用するシステムである。
- 通信設備のIP電話システムは、電話機をLANの1端末として、ネットワーク上で利用するシステムである。
- 電話設備のPHS端末には、事務所ビル内では内線電話として、事務所ビル外ではPHSとして使用できるシステムがある。
- 通信設備のPBXは、主に局線や内線の多い事務所ビルに用いられ、内線相互通話及び内線と外線の通話を効率的かつ経済的に行うための交換装置である。
- 通信設備のPBXは、通話路系、制御系ともにディジタル化されているものが主流である。
- 電話設備の局線引込回線数は、事務所ビルの場合、延べ面積10㎡当たり0.4回線程度とする。
- 電話設備の配線方式は、回線数の変更が多い大規模事務所ビルの場合、複式の配線方法が用いられる。
- 電話設備の局線引込回線数は、延べ面積10㎡当たり0.4回線とした。
- 電話設備の配線方式は、回線数の変更が予想されるので、複式配線とした。
- 事務室の電話設備のアウトレットは、床面積8㎡当たり1個となるように設ける。
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