建築設備士受験対策 非常用電源設備
蓄電池設備
- 蓄電池と整流器を組み合わせた浮動充電方式においては、常用電源が停止した場合、無停電で蓄電池から送電される。
- 鉛蓄電池のシール形蓄電池は、電池内で発生するガスを水に戻す構造を有した電池である。
- 据置アルカリ蓄電池は、極板の構造によって、ポケット式と焼結式に分類される。
- 据置蓄電池の容量は、放電電流、容量換算時間に比例し、保守率に反比例する。
- 一般に、蓄電池は、鉛蓄電池、アルカリ蓄電池を問わず、セル数を多くして1セル当たりの許容最低電圧を低くすると、蓄電池容量が小さくなる。
- 制御弁式据置鉛蓄電池(MSE形)は、補水及び均等充電が不要である。
- 1セル当たりの許容最低電圧は、「負荷の許容最低電圧」に「蓄電池と負荷の問の配線の電圧降下」を加えたものである。
- 充電装置の定格出力電流は、常時負荷が併用される場合、「常時負荷の最大電流値」に「蓄電池の充電電流値」を加えた値以上とする。
- 蓄電池のセル数を多くすると、蓄電池容量は小さくてすむが、蓄電池のセル数を極端に多くすると、浮動充電時に常時負荷に印加される電圧が高くなるので、負荷電圧補償装置を設ける必要が生じてくる。
- ペースト式鉛蓄電池(PS形)の容量換算時間は、放電時間及び1セル当たりの許容最低電圧が同一の場合、最低蓄電池温度が高いほど小さくなる。
非常用電源設備
- キュービクル式以外の蓄電池設備は、設置する室の壁から操作面では1m、蓄電池の点検面は60cm、その他の面は10cm以上の離隔を取らなければならない。
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- 消防庁長官が定める基準に適合したキュービクル式非常電源専用受電設備は、建築物の屋上に設置することができる。
- 長時間形自家発電装置は、定格出力で連続して1時間を超え必要な時間運転することができる。
- 非常電源の配線には、600V二種ビニル絶縁電線又はこれと同等以上の耐熱性を有する電線を使用する。
- 非常用自家発電装置は、電源が断たれた場合に、自動的に内燃機関又はガスタービン等により発電機を駆動し、負荷に電力を供給することができる。
- 非常用発電設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか
- 非常用発電設備を長時間にわたり軽負荷運転をする場合、ディーゼル機関は、ガスタービンに比べて、燃料の完全燃焼が得られにくい。
- 非常用発電設備のキュービクル式自家発電装置の相対する面以外の操作面(前面)は、1.0m以上の保有距離を確保しなければならない。
- 非常用発電設備のキュービクル式以外の自家発電装置は、不燃専用室内にのみ設置することができる。
- 非常用発電設備の使用する液体燃料及び原動機の出力を同一とした場合、ガスタービンは、ディーゼル機関に比べて、燃料消費率が大きい。
- 非常用発電設備の自家発電設備に用いられる普通形自家発電装置の定格出力における連続運転時間は、1時間とされている。
- 延べ面積1,000㎡を超える特定防火対象物に設置する屋内消火栓設備の非常電源は、自家発電設備又は蓄電池設備でなければならない。
- 非常用発電設備の自家発電装置として、定格出力で連続して1時間を超え必要な時間運転できる長時間形のものを選定する。
- 非常用発電設備の電源別置形の非常用の照明装置の回路を組み込んだ分電盤を一種耐熱形とし、居室に設置する。
- 非常用発電設備の原動機をディーゼル機関とする自家発電装置の計画に当たっては、排気管の排気抵抗による原動機の最大出力の低下を考慮する。
- 非常用発電設備の蓄電池の容量換算時間は、蓄電池の種類、放電時間、1セル当たりの許容最低電圧及び最低蓄電池温度により決定する。
防災設備と非常電源の容量
- 誘導灯は、20分間以上の容量が必要
- 自動火災報知設備は、10分間以上の容量が必要
- 非常コンセント設備は、30分間以上の容量が必要
- 屋内消火栓設備は、30分間以上の容量が必要
- スプリンクラー設備は、30分間以上の容量が必要
- 水噴霧消火設備は、30分間以上の容量が必要
- 泡消火設備は、30分間以上の容量が必要
- 屋外消火栓設備は、30分間以上の容量が必要
- 排煙設備は、30分間以上の容量が必要
- 非常用照明装置は、30分間以上の容量が必要
- 非常用の進入口は、30分間以上の容量が必要
- 無線通信補助設備は、30分間以上の容量が必要
- 不活性ガス消火設備は、60分間以上の容量が必要
- 粉末消火設備は、60分間以上の容量が必要
- 連結送水管は、120分間以上の容量が必要
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